心理カウンセラーの給料は、どの程度なのでしょうか？
- 心理カウンセラーになりたいけれど収入面が不安
- 働き方による給料の違いを知りたい
ストレス過多の現代、うつ病や依存症などの心の病気が社会問題となっています。
心の健康をサポートする心理カウンセラーは、今後ますますニーズが高まる職業と言えるでしょう。
そこでこの記事では、心理カウンセラーの給料を働き方別に紹介していきます。
また心理カウンセラーのなり方や、資格の種類も合わせて解説していきます。
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心理カウンセラーの給料は働き方で変わる
心理カウンセラーは、勤め先によって年収や給料に違いがあります。
近年活躍の場は広がっている傾向にあり、今後も働き方の選択肢が増えるでしょう。
病院の精神科などでの勤務であれば、常勤と非常勤どちらのケースも見られます。
学校のスクールカウンセラーや、企業に勤める産業カウンセラーは非常勤の雇用が多くなります。
では、実際に心理カウンセラーはどのくらいの収入を得ているのでしょうか。
それぞれの職場ごとに見ていきましょう。
病院で働く場合の給料
病院やメンタルクリニックで常勤の公認心理師として働く場合の年収は、一般的に300万～500万円ほどと言われています。
非常勤で働く人は、いくつかの病院を掛け持ちしていることが多く年収に差がありますが、時給の相場は1500～2000円となっています。
いずれの場合も、経験によって収入に違いが出てくるようです。
また公認心理師は比較的新しい国家資格であるため、今後認知が進むことで給料が上がる可能性が期待できるでしょう。
学校で働く場合の給料
学校のスクールカウンセラーとして働く場合は、臨床心理士の資格を求められることが多いです。
雇用形態は非常勤職員となるため、給料は時給制です。
勤め先の学校にもよりますが時給の相場は、3000～5000円になります。
出勤日数が少ないため複数の学校で勤める人が多く、一般的な年収は300～400万円程度と言われています。
また近年は子どものメンタルケアを重要視する動きも見られ、今後常勤のスクールカウンセラーが増えるかも知れません。
企業で働く場合の給料
企業で常勤の産業カウンセラーとして働く場合の年収は、300～400万円ほどと言われています。
勤める企業の規模などによって収入は異なるでしょう。
非常勤として週に何日か訪問する形で契約し、複数の企業で働く人も少なくないです。
その場合は時給制であることが多く、時給の相場は1500～2500円となっています。
経験が重視される傾向があり、年数によって時給が倍近くになるケースも。
また、社員のメンタルケアに配慮する企業が増加し、正規雇用の求人も増えつつあります。
心理カウンセラーの資格
心理カウンセラーに関わる資格は数多くあるため、その違いがよくわからないという人も多いでしょう。
公的資格や民間資格がありますが、職業として考えた時に生かせるものは限られているのが実情です。
では、どのような資格が有効なのでしょうか？
ここからは、実際に心理カウンセラーとして働く際に必要とされることが多い資格について紹介していきます。
これから心理カウンセラーを目指している人は、是非参考にして就職に役立ててください。
公認心理師
公認心理師は、現在日本で唯一の心理系国家資格になります。
国民が安心してメンタルサポートを受けられるようにするために、2017年に新しく設けられました。
一般的にはまだ認知度が低い資格ですが、病院や学校で働く場合は必要とされることがほとんどです。
公認心理師は、心理査定(アセスメント)、心理面接(カウンセリング)、関係者への面接、心の健康に関する教育や情報提供などの業務を担うことが出来ます。
心理学に関わる専門家として、幅広く活躍できるでしょう。
臨床心理士
臨床心理士は、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が認定する民間の資格になります。
心理専門職として証明できる資格となっており、小中学校のスクールカウンセラーとして教育の現場で働く場合には必要とされます。
公認心理師と業務内容は大差ありませんが、加えて研究職としての要素も備えています。
そのためカウンセリング業務においても、より専門性の高さを求められる立場と言えます。
また、5年ごとに資格更新が必要です。
精神保健福祉士
精神保健福祉士は、名称独占の国家資格です。
資格を取得した人のみが精神保健福祉士と名乗れるのですが、資格の無い人も同じ業務を行うことは可能です。
主な業務は、精神に障害を抱えている人のサポートをすることです。
病院の勤務では、入院から退院までの相談に乗ったり、生活を送るうえでのお手伝いをしたりします。
また、福祉センターや保健所などで心身の健康促進に関する業務に携わる人もいます。
2012年に制定された障害者総合支援法により、活躍の場が広がっています。
社会福祉士
社会福祉士も、名称独占の国家資格になります。
福祉系の資格の中でも難易度が高く、その合格率は約30％と言われています。
主に、日常生活において問題を抱える人の相談に乗ったり、医療機関などとの連携や橋渡しの役割を担ったりします。
支援対象者は、高齢者や障がい者の他に母子父子家庭や子どもなど幅広く、働く場所も様々です。
一般的に社会福祉士の資格を持っている場合、資格手当が支給されるので経験年数によって昇給が見込めます。
産業カウンセラー
産業カウンセラーは、一般社団法人日本産業カウンセラーが認定する民間資格になります。
主な業務は、企業や団体などの組織内でのメンタルケアをすることです。
働く人の心の不調に対する対策や、職場復帰のサポートなど個人の相談に乗りカウンセリングをします。
他にも、職場の人間関係を円滑にするための案や、環境改善に関する事など組織全体への提案を求められることもあるでしょう。
心の病気が社会問題になっている中、今後ますます需要の高まる資格のひとつと言えます。
心理カウンセラーに向いている人
心理カウンセラーは、悩みや問題を抱える人の心のケアが仕事です。
そのため、知識や技術以上に適性が重要になってきます。
相手の話を聞く力や共感力の他に、言動から気持ちを読み取る洞察力も求められます。
また、先入観や私情を持ち込まず、広い視野で物事を見ることが出来る人はカウンセラーに向いていると言えるでしょう。
相手の気持ちに共感しすぎて感情移入しないよう、適切な距離を保ったコミュニケーション能力が必要です。
心理カウンセラーになるには
心理学をしっかり学んでカウンセラーを目指したいのであれば、大学や大学院で専門の学科を専攻してください。
臨床心理士は、心理学部や臨床心理学科などで学べば資格が取得できます。
国家資格の公認心理師は、大学と大学院で必要なカリキュラムを終了すれば取得可能です。
また、通信講座で学んでカウンセラーを目指す方法もあります。
心理系の民間資格は数多く、その中には通信講座で取得できる資格もたくさんあります。
通信講座であれば仕事や家事のスキマ時間で無理なく学べ、費用を抑えて資格を取得することができます。
心理カウンセラーの給料のまとめ
心理カウンセラーの給料は、資格や働き方によって差が出ます。
常勤で安定した給料を得たいのであれば、公認心理師や臨床心理士の資格を取得できる大学や大学院で学びましょう。
また心理系の資格は多様で、民間資格で活躍できる職場もたくさんあります。
通信講座で自分に合った資格を取得して、心理カウンセラーを目指すことも可能です。
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